第26回夏季ワークショップにご参加いただいた皆さまへ
この度は，第26回夏季ワークショップにご参加いただきありがとうございました。
皆さんのご協力のおかげをもちまして，大変有意義で学びの多い研修を行うことができました。以下に，研修修了証のダウンロード方法を記載してありますので，よくお読みいただき期限内に対応していただきますよう，よろしくお願いいたします。
それでは，今後とも，学会の活動にご理解とご協力を賜りますよう，よろしくお願いいたします。
研修修了証のダウンロードについて
研修修了証は以下の要領でダウンロードできます。
- 事後アンケートに回答(回答期限はすでに終了しています)
- 以下のリンクから、事後アンケートダウンロードページにアクセス
- 事後アンケートに回答いただいた方にお送りするパスワードを入力
- 研修修了証を取得していただけます
注意
事後アンケートへの回答期限はすでに過ぎています
・研修修了証は午前の部と午後の部のそれぞれにあります。
・ダウンロード期限は，９月１０日（水）２３：５９まで
・8月中旬以降になってもパスワードをお知らせするメールが届かない場合は、サポート係(jascg-ws@heibun.co.jp)宛にご連絡ください。
ようこそJASCGへ
日本学校教育相談学会は､子どもたちが充実した学校生活を送るために、子どもを取り巻く人々や機関と協力して､子どもとの信頼関係を築き､それにもとづいて子どもたちを支援していく心と方法論を共に学ぶ場です｡
現在､全国35の都道府県指定都市に支部があり､1700名を超える仲間が､日夜､そのための研鑽と実践を続けています。あなたが､子どもたちを支援する輪に加わって､ともに研鑽し､実践してくださることを心から歓迎します!
日本学校教育相談学会 会長 あいさつ
会員の皆様と，互いに学び合いながら、共に歩んでまいります
このたび、日本学校教育相談学会第8代会長を拝命いたしました。
これまで春日井前会長のもと、全国理事・副会長として学会活動に携わってまいりましたが、このたびはさらに大きな責務を担うこととなり、身の引き締まる思いでおります。
これまで学会を導いてこられた歴代会長の志とご功績をしっかりと受け継ぎながら、副会長・役員・事務局、そして全国各支部や会員の皆様と力を合わせ、日本学校教育相談学会のさらなる発展に尽力してまいります。
なお、副会長には藤井和郎氏（岡山県支部）、中林浩子氏（広島県支部）、木村正男氏（岐阜県支部）が就任されましたことをご報告いたします。
本学会は、「学校教育相談の実践を通して，研究・研修等を行い，会員相互の資質の向上と，学校教育相談の普及・充実を図る」を目的として、1990年2月に設立されました。2019年4月には、一般社団法人日本学校教育相談学会として新たな歩みを始め、現在では全国34支部を擁する組織となっております。
法人としての定款には、以下の5つの事業が掲げられております。
- 学校教育相談の研究の支援
- 学校教育相談の研修の支援
- 学校教育相談の実践の支援
- 資格認定に関する事業
- その他、法人の目的達成に必要と認められる事業
学校教育相談は、1980年代に不登校やいじめの深刻化を背景に、文部省（当時）が「教育相談体制の充実」を掲げたことから、教育現場に広く浸透してまいりました。児童生徒のこころの問題に向き合う教員の育成が強く求められ、研修の重要性が高まった時期でもあります。その機運の中で、本学会は発足いたしました。
しかしながら、時代の流れの中で、学校教育相談への関心がやや低迷する時期も経験してまいりました。そうした中、2022年12月に生徒指導提要が改訂され、「生徒指導と教育相談を一体化させて，全教職員が一致して取組を進めることが必要」と明記されたことは、非常に意義深い出来事でした。加えて、教育相談コーディネーターに求められる多様な役割も具体的に示され、私たちの活動に対する社会的な期待の高まりを強く感じております。
いまこそ、会員の皆様お一人おひとりのご経験やお知恵、そして深い見識を持ち寄り、互いに学び合いながら、共に歩んでまいりたいと願っております。どうか引き続きのご支援とご協力を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。
なお、本学会では生徒指導提要の改訂をふまえ、2025年1月に『学校教育相談―理論と実践のガイドブック』（ほんの森出版）を発行いたしました。学校教育相談の担い手である教職員や支援者の皆様の実践の一助となることを願っております。 今後ともどうぞよろしくお願い申し上げます。
2025年7月19日
日本学校教育相談学会 第８代会長 小玉 有子
能登半島地震に際し
この度の能登半島地震で被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。
お亡くなりになられた方々のご冥福をお祈り申し上げますとともに、ご遺族の皆様には心よりお悔み申し上げます。
厳しい寒さの中での避難生活で大変なご苦労の日々かと思いますが、被災地の一日も早い復興をお祈り申し上げます。
日本学校教育相談学会では、東日本大震災における取り組みなども踏まえて、「全国災害対策委員会」を設置し、災害発生時には会長副会長会、役員会の議を経て、「災害被災者支援委員会」を立ち上げて取り組むことを定めています。
この度の能登半島地震に際しましても、近畿・石川ブロック、南関東・新潟ブロック、及び石川県支部、新潟県支部とも連携を図りながら、短期・中期・長期的にどのような支援が可能なのか早急に検討し、学会としての支援活動を進めます。
日本学校教育相談学会が行ってきた東日本大震災被災地支援で明確になったことは、一つに初期の支援は当然ながら、中・長期的な支援が必要であること。
二つに、日々、子どもたちに関わり支えているのは被災地の先生方であり、その先生方に元気になっていただいて子どもたちの前に立っていただくことが、災害発生後に中・長期にわたってできる支援であり、それが災害被災地のニーズに応える支援であるということでした。
なお、これまでの災害被災者支援活動で活用されてきた関連資料などにつきましては、学会ホームページの「事務局」より入っていただき、「大災害時における中長期的な支援の在り方」をご参照ください。
2024（令和6）年1月
会長 春日井 敏之